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うつ病などの精神疾患が悪化する原因|発達障害やADHDという言葉が話題になった理由

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一昔前までは敷居の高かった精神科ですが、現在では気軽に入れるメンタルクリニックや心療内科が町中にも増えてきています。

 

うつ病や不安障害などは聞き馴染みがある病名だが、実は現在日本でも話題になっている「発達障害」や「ADHD」という病気も精神科の受診対象となっている。これらの精神疾患が一般的に認められてきた事もあり、現在では気軽に精神科や心療内科に相談しやすくなっています。

 

では、実際精神科や心療内科では一体何をするのでしょうか。勇気を出して受診するれば、本当にこれらの「病気」は治す事が可能なのでしょうか。また、一般的な病院と違い注射や処置の少ない精神科ですが、診察費用はどれくらいなのか。一体どうやって儲けているのか。

 

実は、これらの疑問の答えを求めていくと「心の病気業界」に驚くほどの闇が隠されている事がわかる。

 

 

そこで今回は、そんな精神や心に関わる診療を行う、精神科・心療内科業界の裏側を暴露していこうと思います。おまけ程度で精神科や心療内科の費用が高いと感じる方へのお得情報も記載しておりますので、是非最後までお読み頂けると嬉しいです。

 

※この記事では「医療の裏側」を暴露しています。診療報酬のからくりや利益の出し方などは驚きを通り越して感動ものですが、実際に精神科や心療内科に罹ろうとお考え場合は、当記事の閲覧をお控え下さい。

 

精神科と心療内科の違いは何?

 

メンタルヘルスの重要性が指摘され久しくなりました。街中にも精神科や心療内科などが目立つようになりました。ところでこれらの違いは何でしょう?実は精神科もメンタルクリニックも心療内科も精神科で、意味は同義となります。

 

中には微妙な違いを指摘する人もいますが、根本的には同じ業種です。昔は精神科と言うと敷居が高かった時代もあり、精神疾患に対する差別的な見方もありました。しかし現在では、誰もが精神科にかかる可能性のある時代となり、より気軽に通院相談できるようになっています。

 

ところで、病院ってどうやって儲けているのでしょう?

 

病院といえば、形成やレントゲン、医療処置などを行ってその対価としてお金を支払うと思っている人が多いと思います。それはおおむね合っています。

 

しかし、精神科ではそういった処置がほとんどありません。ところが当然のように来院すればお金は取られます。精神科にかかった人なら一度は思うと思います。「この診察費、どうやって計算したのだろう?」と。実は精神科には普通の病院以上に色々な儲けのカラクリが存在しています。

 

 

精神科や心療内科が原因で症状が悪化?

 

2010年くらいから精神科の闇がネットで暴露され始め、現在では都市伝説のように語られていますが、実は案外その情報は間違っていないかもしれません。実際私自身もそのカラクリを知って「さもありなん」と思ったくらいです。そっそく見て行きましょう。

 

まず、前提として精神科というのは、外科などの花形から漏れてしまった「第二軍」の医者が多いと言われています。そういった人達でも医者としてお金儲けをしなくてはならない。そこで始めるのが精神科医という訳です。

 

全員がそうではないと思いますが、低リスクでうつ病など決まりきった患者を長期間確保するだけで利益がでる精神科ビジネスは開業医としてはベストだということです。手順は簡単です。

 

1.来院した患者が不調を訴える(例えば仕事でのストレスなど)

 

2.最初は親身になって相手を懐柔し、依存性が出やすい薬剤を処方する(さらに、副作用止めと称しておまけの薬もつける、最小でも2種類の複数投与になる)

 

3.患者は安定剤などの中毒状態になるので、薬を切らすと震えが出たり不安が倍増したりする。再度来院する

 

4.ストレスなどという理由をつけてごまかし、だんだんと薬の量を増やして最終的には7種類~12種類の薬価の高い薬で収益化。一度入院を促す

 

精神科業界では、患者1人にLTV(顧客生涯価値)があり、1人の患者辺り一生分300万円の利益ができると言われている。その収益の最大化のため「病気を治す」のではなく、利益を落とさない為、いかにマニュアル通りに悪化させていくかが問われていくということです。

 

薬もそのマーケティングに合わせ、依存度合ごとに「導入用」「習慣性獲得用」「後期依存形成用」と細かく分かれています。

 

診療(マーケティング)の途中で「買薬」を止めたり「来店」をさぼったりすると経営計画に影響を及ぼすので、例えば家族を連れてこさせて医療教育を施したり、労働の可能性を否定したりして、患者を社会的に孤立させます。これで、患者を飼いならす所謂「精神科は牧畜業」が成立するのです。

 

このように、精神科はマニュアル通りに経過を辿ればいいだけなので、ビジネス手法が非常に簡単であり、リスクも花形医と比べると格段に低いです。

 

また薬価対保険点数も非常に収益性がある仕組みになっているので、ビジネスとして精神科はかなりおススメな職種となっています。さらに悪いことに、法律的にもほぼ野放し分野となっており、多剤処方を取り締まる決定的な法律がなく、法律の抜け穴状態となっており、そこがさらなる「ビジネスチャンス」となっております。

 

そんなロジックもあいまって、精神科というと「とにかくお金が設けられる」とか「ヤブ医者でも食える」と考える人が多くなっている訳です。全員がそんな思想を持った先生ばかりとは言いませんが、こういった「医者もどき」が集まる仕組みとなっている事は理解しておきましょう。

 

 

心療内科の診察料と診察内容とは?

 

では具体的な精神科や心療内科の診察料金を見て行きましょう。まず、精神科にかかると先生との会話と薬処方がメインの治療となります。そして、この「先生との会話」にもお金が掛かります。

 

その料金は時間によって区切られています。例えば初診の場合だと、簡単に言えば、60分以上、30分以上、30分未満、に分けられます。大体街の精神科病院(いわゆるメンタルクリニックなど)の場合、初診でたくさん時間を取ります。ちゃんとした病院ならば、初診の時間はおおむね30~60分程度でしょう。

 

※ここでちょっと話が脱線するのですが、病院の診察料は料金ではなく、点であらわされます。1点約10円として差支えないと思います。

 

話を戻して精神科の初診の場合、30分未満で先生との話が終わりますと330点、つまり3300円です。30分を超えると400点、つまり4000円になるという具合です。なお、この費用を診療報酬といいますが、これは定期的に見直されますのでご注意ください。

 

では2回目以降かかった場合はどうなるのでしょう。これは再診料がまず取られます。これは普通の病院でも同じですね。違うのは先生とお話しする代金です。これが、5分以上の場合のみ、先生とのお話が治療として算定されます。通院精神療法などと呼ばれています。

 

つまり、5分以上かけて話をしないと330点、つまり3300円損するわけです。よく巷で3分診察など、薬を出して終わり、のようなクリニックの話も聞きます。しかし、5分以上話をしていないのであれば、通院精神療法を取ることはできません。

 

もし3分診察で、請求書を見て通院精神療法が請求されていたら、それはおかしな話になります。一方。30分以上話をした場合400点となりますが、30分話しても59分話しても、5分話した場合よりも70点加算です。つまり700円しか変わりません。

 

もしかしたらこれを読んでいる方には、「先生がやけに話を早く切り上げてくる」とお思いの方もいるかもしれません。それは5分~30分の間で終了しておくとコストパフォーマンスが良いというのも一因かもしれません。

 

逆に、そういうことを度外視で時間を気にせず長く診察してくれる先生は良心的かもしれません。ただ、精神科もほかの病院と同じく、待ち時間が長いことが多いので、そういうことも勘案して30分以内に終了する方が多いのも事実です。

 

なぜ精神科は薬の量が増減するのか?

 

精神科の治療は基本的には薬物療法になることが多いです。飲んで、通院して、話を聞いて、薬を調整して、また薬を調整して、というのを2週間程度で行うのがスタンダードな精神科のかかり方です。

 

わかる方もいるかと思いますが、通院していると薬が増えたり減ったりします。

 

実は、この薬の量で値段も変わってくるのです。処方料などと呼ばれますが、通常は42点つまり420円の費用になりますが、1回の処方で3種類以上の抗不安薬を出すと、18点つまり180円に減算されます。ですから、先生はどの薬もMAX2剤までしか出さないところが多いのです。なぜなら病院が損しますからね。

 

※実はそれ以外にもあって、睡眠薬を3種類以上出しても18点で、抗うつ薬の場合でも3種類以上出すと減算。統合失調症などで使われる抗精神病薬も3種類以上出すと減算されてしまいます。あとは、抗不安薬及び睡眠薬などがかぶる部分も、これら合わせて4剤出しても減産になります。ただし、特別な場合には届け出を出すことで免除されるケースもあり。

 

海外の製薬会社との取引で大儲け?

 

精神科業界では製薬会社との関係が重要です。通常の製薬フローでは、まず疾患が存在し、その症状にあう薬品を研究します。しかし、精神科は完全に彼らのマーケットになっているので「化学物質」が先行し、それに合わせて病名を作り出すという現象が起きています。

 

多くの書籍で論じられているように、精神科には「適応~」「発達~」「ADHD」から最近は「~スペクトラム」まで、新成分のリリースに合わせて様々な病名が命名されています。ではなぜ近年これらの病名が話題になっているのか?

 

それは、多くのケースで薬物処方では「病名」を設定しないと保険が下りないからです。なので、利益を出したい製薬会社や医師達は、ノルマに合わせて自由に病名をつけられている状態にとなっているのです。

 

日本はアメリカの製薬市場の大きなマーケットとなっており、重要な「卸先」となっております。実際、アメリカの有名な医者が「日本人は素直で疑うことを知らず、諾々と言いなりに服薬するので非常に楽に利潤が得られる」と吹聴している事実が確認されている。

 

これらの一大産業には政府機関も協力を惜しまず、医師会からの献金も頻繁に受けているということで、実質的には「必要とされる金額から患者数を計画する」事態となっているのです。当然そこには医師たちへの莫大なマージンと、優先的な研究結果の開示が行われており、精神病を作れば作るほど有利な仕組みとなっております。

 

精神疾患は通院より入院の方が稼げる?

 

街のクリニックではどうしても対応できないほど病状が悪く、入院の必要がある場合は、入院設備のある精神科を紹介されます。当然ですが、入院したらお金も発生します。この場合は、外来とは違った仕組みで費用が計算されます。

 

まず、どんな病床に入院するかによって入院料が変わります。最も手厚い病床、俗に「スーパー救急病棟」などと呼ばれるところでは、医師や看護師の数が多く、ケアも充実しているということから、これも変動はあるのですが30日までで、高いと1日3500点すなわち、1日35000円ほどになります。これは30日以上になると少し減ります。

 

3か月までしかその点数で患者さんを入院させておくことができないので、3か月以上スーパー救急に入院されると、病院がどんどん損をしてしまいます。ですので、3か月で何とかして出されてしまい、ほかの慢性期病棟などに理由を付けて異動させられてしまう事が多々あります。または退院するかのどちらかです。

 

ちなみに、入院中には医師の診察がある程度いつでも受けられる(医師が不在でなければ)というメリットもありますが、それにも費用は付きまといます。精神科医師の場合、入院している患者さんに対して、30分以上の診察をした場合は400点つまり4000円になります。

 

ただし、これは週3回までしか取れませんので、最大で12000円ですね。また、3か月間しか取れません。つまり、入院日数が長くなったり、診察回数が増えたりすると、この料金は安くなってしまうのです。だから、病院としては3か月程度で退院してもらうと一番コストパフォーマンスがいいので、やはり3か月で退院などを進められるわけです。

 

もちろん、30分以上話していなくても、カルテには30分以上話した、と記録されていることはいろんな病院で行われています。5分なのに30分掛かった、とするなんて詐欺ですよね。でもこれが結構まかり通ってしまうのです。

 

措置入院制度による強制入院とは?

 

上記のように、精神科の経営の軌道を分ける境目として「いかに入院させられるか」に重点がおかれています。もともと精神病にかかった人は社会的にもかなり弱い立場にあり、家族が亡くなっていたり、身寄りがなかったりと、かなり問題を抱えているケースが多く見られます。

 

それを「保護する」と称して病院側は長期入院(3ヶ月)にもっていきます。普通そんなことできないだろうと思っている方も多いと思いますが、実は「措置入院制度」がかなり重要な新規顧客獲得システムとして働いています。

 

日本の精神科は他国と比べて非常に特殊なシステムになっており、役所がハンコ一つ押すだけで調査なしで人を強制入院させることができるのです。それを利用して、精神科の大病院では地域の役人と癒着し、調査書の捏造→捺印の量産→顧客の大量斡旋という取引システムができあがっているということです。

 

それは汚職ではないかという意見が聞こえてきますが、これは昔から続いていた習慣がいまだに根強く残っているから成り立っています。特に地方などは病院の理事長や医局長の子息が役所の重役だったり、OBだったりというケースが非常に多い為こういった事が可能なのです。

 

もちろん都内にもこういった一部の病院は存在します。精神病院の母体は戦後の「隔離施設」と同じであり、政治犯や浮浪者を世間から隔離する場所として働いてきました。その名を癲狂院(てんきょういん)と言いますが、内部では瀉血や電気試験などの虐待が医療行為とされ、その試験データが製薬会社と共有されてきた歴史があります。

 

この流れは現在でも続いており、恩恵を受けた役所や企業重役は、やはり精神科や精神病院というものを蔑ろにできない状態にあるのでしょう。それに製薬には大きな利権が存在しています。その証拠に、健康保険は現在の赤字状態にも関わらず、非常に引き下ろしの楽なATM状態になっており、それが医師達の格好の固定収益となっているのですから。

 

 

まとめ

精神科の儲けのしくみについては、もっと細かく決められており、医療事務などをしないとわからない部分もたくさんあります。ただ、今回は基本となるようなものを説明いたしました。いかがだったでしょうか?

 

ただ、値段が高くて精神科にかかるのをためらったり、入院をためらったりするのは危険です。精神科の場合、普通の病院では3割負担のところを1割負担にする仕組みがあります。

 

申請すれば1割負担で精神科外来にかかれます。また、入院費も高額医療となると、上限がありますので、例えばスーパー救急に1か月入院しても、3500点×10円×30日=105000円かかりません。

 

所得によって上限は変わりますがおおむね8万円台までが実費になることが多いです。本当に心の病気で悩んでいる場合は、制度をよく知って賢く精神科にかかりましょう。皆様が今回の記事で紹介させて頂いたような精神科業界の闇にハマらない事を祈っております。